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境界性人格障害者との離婚を考えている被害者が考慮すべきポイント

なおえもん

まいど、なおえもんやで
境界性人格障害(BPD)を抱えたパートナーとの関係は、複雑で困難なものとなることがあります。

境界性人格障害(BPD)は一般的に感情の不安定さや衝動的な行動を特徴とする精神障害です。

このような状況では、被害者であるパートナーが離婚を検討することは致し方ありません。

本記事では境界性人格障害を抱えた患者と離婚を考える人々に向けて、被害者であるパートナーが離婚すべき理由について解説していきます。

離婚を検討する理由

安全上の懸念

境界性人格障害(BPD)を抱えた患者との関係が暴力的な行動や自傷行為を伴う場合、被害者の安全が脅かされる可能性があります。

患者は些細な事に対して理不尽なクレームを付けて騒ぎ始める事が多く、まともに相手をしてしまうと相手のペースに載せられてしまいます。

これらの行動によって、自身の感情や意見が抑圧されることが多くなります。

抑圧されたストレスによって被害者の感情も暴発寸前となり、より大きなトラブルへと発展していきます。

その結果、身体的な怪我や精神的な苦痛を引き起こすだけでなく、家族や子供にも影響を及ぼします。

対人関係の困難

境界性人格障害(BPD)の症状により、パートナーとの関係が不安定になることがあります。

患者の無神経な発言の数々、無礼な態度に対し、被害者がひたすら耐えていたとしても、患者は感情の赴くままに当たり散らします。

感情の急激な変動や信頼の欠如、攻撃的な言動などが関係に影響を及ぼし、安定したパートナーシップの構築が難しくなります。

自己犠牲と心身の健康への悪影響

境界性人格障害(BPD)を抱えた患者との関係は、被害者の心身に悪影響を与えます。

慢性的なストレスや疲労、自己アイデンティティの喪失感などが生じます。

被害者が自己を犠牲にしてまで関係を維持することは、長期的には健康に悪影響を及ぼします。

離婚を検討する出来事の例

繰り返される浮気や不倫

境界性人格障害(BPD)を抱えた患者が浮気や不倫を繰り返す場合、被害者の信頼が崩れ、関係が修復不可能な状態になることがあります。

患者は認知が歪んでおり「自分が正しい」と信じ込んでいるため話し合いは何の解決にも繋がりません。

患者はさらに自分を「被害者」だと思い込み、敵視の姿勢を強化し、浮気にのめり込みます。

このような出来事は、離婚を検討する一因となるでしょう。

無責任な金銭管理

境界性人格障害(BPD)の症状により、患者が金銭管理に無責任な態度を取る場合、家庭の経済的な安定が脅かされることがあります。

被害者が経済的な負担を一人で負うことや、家族の将来に不安が募ることから、離婚を検討する理由となるでしょう。

私の付き合っていた境界性人格障害の彼女における場合も、所持しているお金はすべてパチンコに注ぎ込み散財、そして「お金をよこさないと売春するぞ」と私を脅迫してお金を脅し取っていました。

境界性人格障害者はパートナーに対し平気で借金させますし、また被害者が負った負債などは「そんな事やった覚えがない」とシラを切って逃げ通します。

この様な社会不適合者とは縁を切る必要があります。

重度の感情的虐待

境界性人格障害(BPD)を抱えた患者が感情的な虐待を行う場合、被害者の心身に深刻な影響を及ぼします。

いわゆる精神的DVですが、境界性人格障害の場合はこれが最もキツイです。

患者がクレームをつけて「被害者のポジション」を取った後には相手に負い目をもたせ精神的なDV、虐待を行ってきます。

攻撃的な言動や恐怖心による制約は、被害者の自己価値感を低下させ、関係の破綻を招きます。

サポート体制の不在

境界性人格障害(BPD)を抱えた患者が適切な治療やサポートを受けていない場合、被害者は一人で関係を維持することが求められます。

しかし適切なサポートが不在であれば、被害者が継続的なストレスや負担を強いられることになり、離婚を考える理由となるでしょう。

仮に患者が病院に通っていたとしても薬を処方されるだけの病院や、カウンセリングが可能なのに「本人が困っていないから」とカウンセリングを受けることさえできない病院もあります。

病院も所詮は金儲けであり楽に稼ぐことしか考えておらず、面倒な事は基本的に引き受けません。

だから境界性人格障害の治療を拒否する病院は多いですし、被害者の立場に立って真剣に患者を治療する病院は皆無と言えるでしょう。

おわりに

境界性人格障害を抱えた患者との離婚を検討することは、被害者にとって困難な決断ですが、安全と心身の健康を守るために必要な場合があります。

暴力や虐待、信頼の欠如、自己犠牲など、さまざまな理由が離婚を促す要因となります。

重要なことは、被害者が自身の幸福と安全を最優先に考えながら自己決定を行うことです。
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