なおえもん 
- 日本の左翼は、世界標準と異なり「反日的」で自国を貶める傾向が強い。
- 戦後のGHQ占領政策により、教育・メディア・法曹界に左翼・共産主義思想が深く浸透した。
- 社会主義国家を無批判に礼賛し、一部メディアがプロパガンダに加担した歴史がある。
- 過激な活動や異論の封殺を繰り返し、今も歴史認識問題などで日本を攻撃している。
- これらの特異な思想と行動から「日本の左翼は狂っている」とまで言われる。
ネットやSNSで、一度はこのような過激な言葉を目にしたことがあるかもしれません。
しかしなぜ日本の左翼だけが、ここまで言われてしまうのでしょう？
世界には様々な国があり、それぞれの国に「左翼」と呼ばれる人たちがいます。
彼らは、自由や平等、人権を守るために、時には政府と戦いながらも、自分たちの国をより良くしようと奮闘しています。それが当たり前の姿です。
しかし、日本の「左翼」はどうでしょうか？
なぜか自国を貶めることに熱心で、歴史を歪曲し、時には外国の言い分を鵜呑みにして日本を攻撃する。
そんな姿を見て、「彼らはどこの国の人々なのか？」「頭がおかしいのではないか？」と思ってしまうのも無理はないかもしれません。
本記事では、なぜ日本の左翼が「狂っている」とまで言われるのか、その理由を歴史的背景、思想的特徴、具体的な事例を交えながら徹底的に解説します。
世界の左翼と日本の左翼は何が違うのか？ GHQの占領政策は何をもたらしたのか？ 社会主義というイデオロギーは日本でどのように歪んだのか？
そして、その「狂気」とも言える行動の数々が、日本の社会にどのような影響を与えてきたのか？
この問題を深く理解することで、現代日本が抱える歪みの一端が見えてくるはずです。
もくじ
なぜ日本の左翼は「異常」「狂っている」と言われるのか？
特徴1：国際標準からかけ離れた「反日」的傾向
自国を愛せない日本の左翼
世界の多くの国では、左翼勢力も自国への愛着を前提とし、その国をより良くするために変革を訴えます。しかし、日本の左翼の一部には、自国である日本そのものを否定的に捉え、日本の歴史や文化、伝統を貶めることに熱心な傾向が見られます。
これは、他国の左翼思想とは一線を画す特徴と言えます。
外国人識者も指摘するその特異性
日本在住の外国人識者からも、日本の左翼の特異性については指摘がなされています。エジプト出身のタレント、フィフィ氏は「日本の左翼は特異で、その他多くの国々の左翼の思想と同調できると思いません。なぜか？答えはシンプルです。愛国心を感じないからです」と述べています。
私がカストロを紹介するなんて滑稽だと批判がありました。私は本国ではゴリゴリ左翼です。しかし日本の左翼は特異で、その他多くの国々の左翼の思想と同調できると思いません。なぜか？答えはシンプルです。愛国心を感じないからです。愛国左派はいるのですか？彼らは愛国という言葉すら嫌いますよね。
— フィフィ (@FIFI_Egypt) November 26, 2016
「日本の『左翼』の特徴は、間違っても日本の味方しない。歴史的問題なら日本の名誉を傷つける説を唱える、国際問題なら日本と対立する国の立場を支持する」と厳しく批判しています。
日本の「左翼」の特徴は、間違っても日本の味方しない。歴史的問題なら日本の名誉を傷つける説を唱える、国際問題なら日本と対立する国の立場を支持する、国内問題なら対案や助言を出そうとせず政府の足を引っ張るだけ。
— ナザレンコ・アンドリー🇺🇦🤝🇯🇵 (@nippon_ukuraina) July 5, 2021
反日はまさにぴったりの呼び方。
https://t.co/515KpYEuW7
特徴2：GHQ占領政策が生んだ歪んだ土壌
日本人の精神を破壊した「洗脳工作」
第二次世界大戦後、日本を占領した連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、日本の再軍備化と反逆を恐れ、日本人の精神構造を根本から改造しようとしました。つまりは日本弱体化計画です。その一環として「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」に代表される、日本人に罪悪感を植え付ける情報戦略や、日本精神や伝統的価値観を伝える書物の焚書（書物を焼き捨てる事。つまり思想弾圧）、報道機関や教育機関への統制が行われました。
ジャーナリストの山村明義氏は、GHQによる「プレスコード」がメディアに「心の中のプレスコード」と呼ばれる自主規制を植え付け、特に外国（中韓米）に不利な報道を避ける体質を形成したと指摘しています。
これらの政策は、日本人の自国に対する誇りを失わせ、自虐的な歴史観を植え付ける素地を作ったと言えます。
公職追放と左翼・共産主義者の浸透（教育・メディア・法曹界）
GHQはまた、戦前の指導者層を公職から追放する「公職追放令」を実施しました。これにより空いたポストに、戦前は非合法とされたり弾圧されたりしていた左翼思想家や共産主義者が多数登用されました。
評論家の渡部昇一氏は、東京大学法学部の教授などが公職追放を免れるために戦前とは180度意見を変え「戦前の日本が悪かった」という見解を受け入れたと指摘しています。
この結果、教育界（特に大学）、メディア、法曹界といった日本の知的基盤を担う分野に左翼的な思想を持つ人々が深く浸透し、その後の日本の言論空間や価値観形成に大きな影響を与えることになりました。
また山村明義氏は、GHQがメディア、教育、法曹界などの要職に都合の良い人物を据え、その人物がさらに同じ思想の後継者を選ぶ「人事システム」を作り上げたと分析しています。
GHQが育成した日教組と労働組合
GHQは、国家権力を相対的に抑制する目的で、労働組合や教員組合の結成を奨励しました。これにより、1947年に日本教職員組合（日教組）が結成されます。
日教組は当初、教育の民主化を掲げていましたが、次第に政治色を強め、政府の方針と激しく対立するようになります。
GHQの意図とは別に、これらの組合が戦後の日本において特定のイデオロギーを広める拠点となった側面は否定できません。
特徴3：社会主義・共産主義という「カルト」への盲信
理想が暴走する「社会主義」の危険なメカニズム
「人々がみんな平等で平和であればいい」という素朴な理想から出発した社会主義思想は、時に過激化し、恐ろしい結果を招くことがあります。漫画家の小林よしのり氏の著作『戦争論2』では、平等な社会の実現という理想がエスカレートし「貧富の差は持っちゃいけない！」「国家がなくなれば戦争もなくなるぞ！」といった主張に至り、最終的には反対意見を許さず「邪魔なやつは殺してもかまわん」と粛清や言論弾圧を正当化するカルト宗教のような思考回路が描かれています。
20世紀には、この社会主義・共産主義思想の下で1億7000万人もの犠牲者が出たとされています。
ソ連・中国・北朝鮮への無批判な礼賛と現実歪曲
冷戦時代、日本の左翼の一部はソビエト連邦、中華人民共和国、北朝鮮といった社会主義国家を「平和勢力」「地上の楽園」と無批判に信奉しました。彼らは、これらの国々が行う軍備拡張や核実験は「平和のため」「人民解放のため」と正当化する一方で、アメリカなど西側諸国のそれは「帝国主義の戦争勢力」と非難するというダブルスタンダードを見せました。
シベリア抑留のような悲劇すら「社会主義国家建設の労働力確保の知恵」と擁護する言説まで存在し、日本人としての意識を失い、心の祖国がソ連になっているかのようでした。
また、多くの在日朝鮮人を「地上の楽園」と宣伝された北朝鮮へ帰国させ、その後の消息が不明になるという悲劇も生み出しました。
朝日新聞などメディアによるプロパガンダと歴史戦
特定メディア、特に朝日新聞は、中国共産党のプロパガンダに積極的に加担したと批判されています。本多勝一記者の『中国の旅』は、裏付けのない中国側の主張を垂れ流し、日本軍の残虐行為を強調しました。
南京事件や従軍慰安婦問題においても、朝日新聞の報道が問題を拡大させ、国際社会における日本の立場を著しく貶めたとの指摘は根強くあります。
これらの報道は、一般読者に誤った歴史認識を植え付け、異論を挟むと「右翼」「人でなし」と罵倒されるような異常な言論空間を形成しました。
教科書問題と「近隣諸国条項」という名の譲歩
1980年代には、歴史教科書記述をめぐり、中国や韓国からの「内政干渉」とも言える抗議に対し、日本政府が譲歩を重ねる事態が起きました。宮沢喜一官房長官（当時）が、誤報と知りながら中国などの批判に配慮し、教科書検定において「近隣のアジア諸国との間の近現代の歴史的事象の扱いに国際理解と国際協調の見地から必要な配慮がされていること」を求める「近隣諸国条項」を受け入れたことは、その後の歴史認識問題に大きな禍根を残したとされています。
これにより、日本の教科書は特定の歴史観に偏り、自虐的な内容が増える傾向が強まりました。
特徴4：目的のためなら手段を選ばない過激な行動と言論封殺
日教組の「闘争」と教育現場の混乱
日教組は、教職員の待遇改善という労働組合本来の目的を超え、教育方針をめぐって国と激しく対立しました。日の丸・君が代の掲揚・斉唱に対する組織的な反対運動、入学式や卒業式での妨害行為、さらには教育委員会が決定した校長の着任を暴力で阻止しようとする「校長着任拒否闘争」など、その活動はしばしば過激なものでした。
公務員のストライキは法律で禁止されていますが、日教組はこれを強行することもありました。
これらの行動は、教育現場に混乱をもたらし、多くの批判を浴びました。
安保闘争に見る扇動と「声なき声」の無視
1960年の日米安全保障条約改定に反対する安保闘争では、左翼勢力や一部メディアが大規模な反対運動を展開しました。デモ隊のスローガンは「安保を粉砕し日本を平和勢力の陣営に参加させるんだ！」といったもので、日本をソ連・中国側の陣営に入れることを本気で目指していました。
当時の新聞報道は反安保一色で、国民の大半が反対しているかのような印象を与えましたが、安倍元総理の祖父であれる岸信介首相は「国民の声なき声に耳を傾ける」と述べ、デモは一部の動きであることを示唆しました。
実際には、一部の学生や労働者、マスコミが騒いでいただけで、国民の多くは冷静だったという指摘があります。 なお、本条約の成立もあって、岸信介の孫である安倍元総理も、左翼から積年の恨みを買っていました。
「反動」「右翼」レッテルによる異論排除
日本の左翼は、自分たちの主張に合わない意見や人物に対し「国体護持！」「反動！」「右傾化反対！」「軍国主義復活！」といったレッテルを貼り、批判の声を封じ込める傾向があります。このようなレッテル貼りは、建設的な議論を不可能にし、特定の意見がタブー視される空気を作り出します。
これは、異論を許さないカルト宗教や社会主義体制の言論封殺と共通する手法と言えるでしょう。
社会主義崩壊後も生き残る日本の左翼とその手口
「戦争責任」追及へのシフトと歴史問題の利用
1989年のベルリンの壁崩壊、1991年のソ連崩壊により、20世紀の社会主義実験は失敗に終わりました。これにより、社会主義・共産主義を公然と掲げることは難しくなりましたが、日本の左翼勢力は消滅しませんでした。
彼らは「日本の戦争責任」の追及や「平和」「人権」といった普遍的な価値を前面に押し出すことで、その活動を継続しました。
特に従軍慰安婦問題は、朝日新聞の報道をきっかけに国際的な問題へと発展し、宮沢内閣・河野洋平官房長官による「河野談話」（1993年）や、村山富市首相による「村山談話」（1995年）といった形で、日本政府が謝罪や反省を表明するに至りました。
美辞麗句に隠された国家解体思想
「人権」「自由」「個人」「グローバルスタンダード」といった言葉は、一見すると普遍的で正しい価値観のように見えます。しかし、これらの言葉を絶対視し、突き詰めていくと、国家や権力、伝統といったものを否定する均質平等思想、すなわち世界同時革命を目指したマルクス主義と同根の思想に行き着く危険性があると指摘されています。
オウム真理教が「アレフ」と名を変えて存続したように、左翼イデオロギーもまた、看板を掛け替えながら人々の意識に浸透しようとしているのかもしれません。
現代日本社会に深く根付く「左翼的思考」の病巣
教育とメディアが蝕む日本人のアイデンティティ
戦後の自虐史観に基づいた教育や、特定のイデオロギーに偏ったメディア報道は、日本人のアイデンティティや歴史観に大きな影響を与え続けています。弁護士や裁判官といった法曹界にも左翼的な思想を持つ人が多いという指摘があり、これは現行憲法、特にその前文が日本を否定的に描いていることや、そうした思想を持つ大学教授による教育の影響が大きいとされています。
歴史や伝統から切り離され、「人権」「個人」「自由」「反戦平和」といった価値観に無意識に染まった「サヨク」的な思考を持つ人々が増えている現状に、危機感を覚える声も少なくありません。
「国を守る」意識の欠如と安全保障への無関心
日本の左翼は、伝統的に日本の再軍備や自衛隊の存在に批判的であり、「国を守る」という意識そのものを否定する傾向があります。これは、国民の安全保障に対する意識を希薄化させ、国家の存立に関わる問題への関心を低下させる可能性があります。
国際社会で日本を貶める勢力との共闘
一部の日本の左翼は、中国や韓国など、歴史問題で日本を批判する海外勢力と連携し、国際社会で日本を糾弾する活動を続けていると見られています。一方で、チベットや新疆ウイグル、北朝鮮における深刻な人権侵害に対しては沈黙を守るなど、ダブルスタンダードも指摘されています。
結論：日本の左翼はなぜ「狂っている」と評されるのか
日本の左翼が「狂っている」とまで言われる背景には、以下のような要因が複雑に絡み合っています。- 世界標準からの乖離: 自国への愛着を前提とする世界の左翼と異なり、日本の左翼の一部は愛国心を欠き、自国を貶めることに熱心であるという特異性。
- GHQ占領政策の影響: GHQによる洗脳工作や公職追放により、教育界、メディア、法曹界などに左翼・共産主義思想が深く浸透し、戦後日本の知的・精神的基盤に歪みが生じたこと。
- 社会主義・共産主義への盲信: 理想主義が過激化しやすい社会主義・共産主義思想に傾倒し、ソ連や中国、北朝鮮といった独裁国家を無批判に礼賛し、現実を歪曲して認識したこと。また、そのプロパガンダにメディアが加担したこと。
- 過激な活動と言論封殺: 目的のためには手段を選ばず、時に暴力的な闘争も辞さず、異論に対してはレッテル貼りで封殺する体質。
- 歴史認識の歪曲と自虐史観の永続化: 「戦争責任」を過度に強調し、慰安婦問題などで国際社会における日本の立場を貶め、自虐的な歴史観を固定化させようとする動き。
その結果「日本の左翼は狂っている」という評価を受けるに至ったと考えられます。
多様な意見が尊重される健全な言論空間を取り戻すことが、現代日本にとって重要な課題と言えるでしょう。
【Q&A】日本の左翼の特異性とその背景
なぜ日本の左翼は、他の国の左翼と異なると言われるのですか？
多くの国の左翼は自国への愛着を前提としていますが、日本の左翼の一部には自国である日本そのものを否定的に捉え、日本の歴史や文化、伝統を貶めることに熱心な傾向が見られるためです。エジプト出身のフィフィ氏やウクライナ人のナザレンコ・アンドリー氏といった外国人識者からも、日本の左翼には「愛国心を感じない」「間違っても日本の味方しない」といった特異性が指摘されています。
戦後のGHQ占領政策は日本の左翼にどのような影響を与えたとされていますか？
GHQは日本の再軍備化と反抗を防ぐため、日本人の精神構造を改造しようとしました。「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」による罪悪感の植え付け、伝統的価値観を伝える書物の焚書、報道機関や教育機関への統制が行われました。さらに、戦前の指導者層を追放した「公職追放令」により空いたポストに左翼思想家や共産主義者が多数登用され、教育界、メディア、法曹界といった日本の知的基盤に左翼的な思想が深く浸透する土壌が作られました。GHQが奨励した労働組合や教員組合（日教組）も、後に特定のイデオロギーを広める拠点となった側面があります。
日本の左翼の一部が社会主義・共産主義をどのように捉えていたと指摘されていますか？
冷戦時代、日本の左翼の一部はソ連、中国、北朝鮮といった社会主義国家を無批判に信奉し、「平和勢力」「地上の楽園」と見なしました。これらの国々の軍備拡張や核実験を「平和のため」と正当化する一方で、西側諸国を非難するというダブルスタンダードが見られました。シベリア抑留を「社会主義国家建設の労働力確保の知恵」と擁護する言説や、在日朝鮮人を北朝鮮へ帰国させる運動に関わるなど、日本人としての意識を失い、特定の社会主義国家を心の祖国としているかのような姿勢が指摘されています。
一部のメディアが、日本の左翼的な思想やプロパガンダにどのように関わったと批判されていますか？
特定メディア、特に朝日新聞は、中国共産党のプロパガンダに加担したと批判されています。本多勝一記者の『中国の旅』のように、裏付けのない中国側の主張を垂れ流し、日本軍の残虐行為を強調したとされます。また、南京事件や従軍慰安婦問題に関する朝日新聞の報道が問題を拡大させ、国際社会における日本の立場を貶めたとの指摘があります。これらの報道は一般読者に誤った歴史認識を植え付け、異論を封殺する言論空間を形成したとされています。
歴史教科書を巡る「近隣諸国条項」はどのような経緯で生まれ、日本の歴史認識にどのような影響を与えたとされていますか？
1980年代に、歴史教科書記述をめぐって中国や韓国からの抗議があり、日本政府が譲歩を重ねた結果、宮沢喜一官房長官（当時）が、教科書検定において「近隣のアジア諸国との間の近現代の歴史的事象の扱いに国際理解と国際協調の見地から必要な配慮がされていること」を求める「近隣諸国条項」を受け入れました。これにより、日本の教科書は特定の歴史観に偏り、自虐的な内容が増える傾向が強まり、その後の歴史認識問題に大きな禍根を残したとされています。
日教組の活動は教育現場にどのような影響を与えたと指摘されていますか？
日教組は教職員の待遇改善だけでなく、教育方針を巡って国と激しく対立し、しばしば過激な活動を行いました。日の丸・君が代の掲揚・斉唱への反対運動、入学式や卒業式での妨害行為、さらには校長の着任を暴力で阻止しようとする「校長着任拒否闘争」などが挙げられます。公務員のストライキ禁止にもかかわらずこれを強行することもあり、これらの行動は教育現場に混乱をもたらし、多くの批判を浴びました。
1960年の安保闘争において、日本の左翼はどのような目的を持って活動していたと分析されていますか？
1960年の日米安全保障条約改定に反対する安保闘争では、日本の左翼勢力や一部メディアが大規模な反対運動を展開しました。デモ隊のスローガンに「安保を粉砕し日本を平和勢力の陣営に参加させるんだ！」といったものが見られ、日本をソ連・中国側の陣営に入れることを目指していたと分析されています。当時の新聞報道は反安保一色でしたが、国民の多くは冷静であり、デモは一部の動きだったという指摘もなされています。
社会主義崩壊後も日本の左翼は活動を続けましたが、その手法はどのように変化したと見られていますか？
1989年のベルリンの壁崩壊や1991年のソ連崩壊により、社会主義・共産主義を公然と掲げることが難しくなりましたが、日本の左翼勢力は消滅しませんでした。彼らは「日本の戦争責任」の追及や「平和」「人権」といった普遍的な価値を前面に押し出すことで活動を継続しました。特に従軍慰安婦問題は、特定のメディア報道をきっかけに国際的な問題へと発展し、日本政府が謝罪や反省を表明する談話につながりました。また、「人権」「自由」「個人」といった美辞麗句の陰に、国家や伝統を否定する国家解体思想が隠されている可能性も指摘されています。
以上の内容は先ほども紹介した戦争論2に漫画としてわかりやすく描かれており、20年以上にわたり今もなお、多数の高評価を受けています↓